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システムエンジニア業界の動向が変化している!?気になる動向とは

昨今、システムエンジニア業界の動向が徐々に変化しつつあると言われています。
そこで本記事では、株式会社矢野経済研究所が行った「データ分析関連人材規模に関する調査」からその動向について紹介します。

昨今の市場概況

近年、スマートデバイスやセンサーなどの普及によって膨大なデータを収集できるようになりました。
そのデータを分析することによって、これまでになかった課題解決方法が見つかることへの期待が高まっています。
そのためデータ分析に関する人材、中でもデータサイエンティストは重用される人材とされています。
さらに環境整備も進んでおり、産業データやパーソナルデータの保護や活用に向けた法律も整ってきています。
さらに人材の輩出に向け、大学の教育改革や小中高の新たな教育指針の作成など、教育環境にも変化があります。
企業は早急にデータを分析できる人材を受け入れる体制を整えるべく、中途採用の動きも活発化しています。
しかしデータを分析できる人材は全体的に不足しており、社内のシステムエンジニアなどを中心に教育を施し、人材育成をする動きが活発化しています。
また人材の獲得が難しいデータサイエンティストは、新卒採用に向けた動きも出ています。

データ分析ができる人材を育成

企業ではデータ分析に向いたプログラミング言語「Python(パイソン)」の研修など、さまざまな研修を積極的に行っています。
また分析専業事業者は社外向けの研修サービスも提供しています。
さらに地方のデータサイエンティストの育成に力を入れている事業者もいます。
地方で育成した人材を地方の中小企業の支援に回し、地方創生を考えた体制を構築する動きもあります。
一方で、製造業や小売業などのユーザー企業は、データサイエンティストの育成とデータ分析に基づいた意思決定の浸透を目的とした研修を行う傾向にあります。
データサイエンティストの育成では、独自の研修やPython・モデリングなどの研修が行われています。
データ分析に関する意思決定の研修では、全社に浸透させるため、現場社員に対してデータ分析の簡単な研修を行うことが多いとされています。

将来の展望

2022年度の国内データ関連人材規模は、約11万人に達すると予想されています。
AIやIoTなどデータ分析案件が増えていることから、今後はデータ関連の職種は伸びていくと考えられています。
現在はデータ分析自体に価値を見出していますが、徐々にデータを活用して戦略を練る段階に移行するとされています。
そのため今後は分析ができる人材だけでなく、分析コンサルタントの需要が高まると予想されています。

※出典元
日本の人事部「2019年度の国内データ分析関連人材規模は63,400人の見込、2022年度には116,000人に達すると予測~『データ分析関連人材規模に関する調査』:矢野経済研究所