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雇用形態を超えた理想のチーム。「チームビルディング」の作り方のポイント

近年、日本でも注目されている「チームビルディング」をご存知でしょうか。
チームビルディングは組織の成果を最大化させることを目的として、個々の能力を活かしながら、チーム全員が一丸となって目標達成できるような組織をつくることです。
本記事では、チームビルディングを行う際のポイントをご紹介致します。

チームビルディングとは?

握手
チームビルディングとは、目的を達成するために複数人が集まり、一人ひとりの能力を活かしながら一致団結し、同じゴールに向かって行ける組織をつくることです。
チームビルディングは、もともと欧米で導入されている組織づくりの考えや手法、プログラムで日本でも注目され始めました。

チームビルディングではメンバーそれぞれが能力を主体的に発揮するため、チームのパフォーマンスを向上させるだけでなく、メンバー同士でのディスカッションも増え、コミュニケーションの活性化することにも繋がります。
また、その中でビジョンを共有することで、組織としてビジョンの浸透にも関与します。
チームビルディングに取り組むべきは、幹部候補や中堅社員だけでなく、基本的には組織の全ての人です。
契約・派遣社員、パートタイムやアルバイトなども参加させている企業もあります。
GoogleやFacebookなどのエンジニアを多く採用しているという企業でも取り組まれています。

なぜ今、チームビルディングが注目されているのか?

日本の企業におけるチームでは、基本的にリーダーがメンバーのマネジメントを行い、メンバーは与えられた個人目標の達成に向けて行動するというのが一般的でした。
しかし、昨今では多くの産業が成熟したことによりビジネスは複雑化し、IT技術の発展などにもよって多様化が進みます。
激しい変化に対応するために、迅速で柔軟な対応が求められるようになりました。
例えばプロジェクト毎にエンジニアのチームを組んだり、パートやアルバイト、契約・派遣社員で作ることもあり、最近では一人を派遣するわけではなく、予め派遣社員のみの組織単位での派遣をするチーム派遣というのも存在します。

チームビルディングのポイント


実際にチームビルディングが必要と感じている企業がHRプロ株式会社で行われたアンケートによると約8割の企業が必要と感じていると回答したにも関わらず、チームビルディングを意識した取り組みはなにも行なっていないという企業が3分の1を占めました。
そこで、ここからはチームビルディングを作る際のポイントをご紹介致します。

リーダーシップ

チームとなるメンバーはそれぞれ個性や特徴、考え方に違いがありますので、衝突がおきないように、メンバーそれぞれを理解し、尊重し、個々のメンバーをうまくまとめられるリーダーが必要不可欠です。ただ指示するだけでなく、現場の意見をよく聞くことも必要です。また、IT系の企業でエンジニアなどの社員がいる場合はそれぞれのエンジニアの得意分野・スキルなどを把握しておくことで、より個性を発揮できるようになります。

企業への信頼

チームビルディングを行う際は、組織全体が企業への信頼を持っていることが大切です。
企業に信頼があれば、社内イベントの参加率やミーティングの意欲も大きく異なります。
組織全体が主体的に物事に取り組めるように、企業を信頼できる環境整備をしましょう。特にアルバイトや契約・派遣社員やパートの方などでもチームビルディングを行う場合は、正社員よりビジョンの浸透なども薄いため、より信頼できる企業である必要があります。

主体性

主体性は特にメンバーに欲しい要素です。チームのメンバーそれぞれが自分の意見や働きがチームの影響になることを意識し、主体的に行動できるようにしましょう。
こちらも、特にアルバイトや契約・派遣社員やパートの方などでチームビルディングを行う場合は、企業への信頼があればあるほど、社員は主体的に行動するようになります。

エンジニアの多い企業こそ、チームビルディングを行うべき

チームビルディングはIT化が進む中で、社内で直接コミュニケーションを取ることがなくなった企業にも有効的です。
IT技術の発展に伴って、面と面を合わせて会話することなく、メールやチャットツールで間接的なコミュニケーションが増え、チームワーク力やコミュニケーション不足は企業の課題としても注目されています。
特にITの分野で言えば、エンジニアや派遣を行っている場合であれば派遣社員などは不足しがちです。例えば、IT系の企業でエンジニアなどのITの業務に携わる方は、業務に集中するあまり、コミュニケーションを取らなくなってしまうというかたもいるのではないでしょうか。
派遣されて間もない方だと少しコミュニケーションが取りづらいということがあったとしても、エンジニアや派遣社員などでも目的に沿って行えばコミュニケーションも円滑になります。